InfoComm India 2026、1万平方メートル超で示す「統合体験」市場の拡大

InfoComm Indiaは2026年8月18日、9月16〜18日にムンバイのJio World Convention Centreで開催する2026年展の概要を発表した。5ホール・2フロアにまたがる展示面積は1万600平方メートル超で、2025年比17％以上の拡大となる。

ハード単体から統合環境へ

出展は300超のグローバルブランド、初出展企業は40社超。130超の新製品投入を予定し、AI対応コラボレーション機器、デジタルサイネージ、LED、投影、音響、制御、放送技術から没入型環境までを扱う。主催者は来場者を1万4,000人超と見込み、Summitでは80人超による40超のセッションを計画する。

2025年展の業界来場者は1万2,606人で、約70％がAV・IT流通に関係し、約半数が重要または最終的な意思決定権を持つと主催者は説明する。2026年はSmart Tech Stageを再設置し、AVIXAのCTSトレーニングも前年に続き実施する。

編集部の見方：調達は「機器表」では完結しない

LBEにとって重要なのは、没入型環境が表示、音響、ネットワーク、制御を統合する用途として展示会の中心へ近づいている点だ。施設側は明るさや解像度だけでなく、複数メーカー間の同期、障害時の切り分け、遠隔監視、コンテンツ更新の手順まで一つのシステムとして評価する必要がある。

展示デモは最適条件で動くため、実施設の照明、観客密度、連続稼働時間、保守担当者の技能を前提にした検証が欠かせない。予備機、交換部品の現地在庫、保守応答時間、更新後の再調整費まで総保有コストに含めるべきだ。CTS研修の併催も、設備投資と運用人材を切り離せないことを示す。映像のずれや音場の乱れは営業停止に至らなくても品質を損なう。現場スタッフが異常を発見し、交換か営業継続かを判断できる設計が収益の安定につながる。